【オリコン】嵐のベスト盤が初日だけで26万枚、デイリー1位

今年、デビュー10周年を迎えた人気グループ・嵐のベストアルバム『All the BEST！ 1999～2009』が、18日の発売初日だけで26.1万枚を売り上げ、8/18付デイリーアルバムランキングで首位に初登場した。今年の週間売上の最高初動記録（アルバム）は、6月に発売されたGReeeeNの『塩、コショウ』の45.2万枚だが、それを上回る可能性が出てきた。

　ベストアルバム『All the BEST！ 1999～2009』は、99年のデビューシングル「A・RA・SHI」から、今年5月に発売された26枚目のシングル「明日の記憶/Crazy Moon～キミ・ハ・ムテキ～」までの全シングル31曲に、メンバーが10周年の感謝の気持ちを込めて作詞した新曲「5×10」を加えた計32曲を2枚組CDに収録したもの。さらに初回限定盤には、メンバーがシングル曲以外で選曲した10曲入りのボーナスCDが付属される。

　嵐は、リーダーの大野智、櫻井翔、相葉雅紀、二宮和也、松本潤からなる5人組みグループ。昨年末の『オリコン年間ランキング2008』に続き、今夏発表の『2009年上半期ランキング』シングルセールス部門でも「Believe/曇りのち、快晴」（3月発売：初動50.2万枚）、「明日の記憶/Crazy Moon～キミ・ハ・ムテキ～」（5月発売：初動50.2万枚）、「Everything」（7月発売：初動34.2万枚）の3作で今年のシングル初動売上のTOP3を独占している。


＜オリコンニュースより＞

嵐すごいですよね。今まさに絶好調って感じですね。
嵐がデビューしたときは、今度のジャニーズはあんまり売れそうもないな～なんて思ってしまった私が間違いでした。ジャニーさんの見る目はすごいですね。

絢香「三日月」ドラマ化…ＴＢＳ系で来月

歌手・絢香（２１）の楽曲が、初めてドラマ化されることが１５日、わかった。代表曲「三日月」をモチーフにしたＴＢＳ「恋うたドラマスペシャル　三日月」（９月２９、３０日、深夜０・２９）で、「遠距離恋愛」をテーマに同曲の世界観をたっぷりと描く。
　「三日月」は絢香が０６年のレコード大賞最優秀新人賞に輝いた時の楽曲で、ＮＨＫ紅白歌合戦でも披露した珠玉のラブバラード。絢香自身がデビュー前に故郷・大阪を離れるときの気持ちを基に作詞したもので、ファンの間では「遠距離恋愛のバイブル」ともいわれている。
　ドラマは第１夜を成海璃子（１６）が、第２夜を谷村美月（１９）が主演する。成海は「とてもいい曲なので、このドラマもステキになれば」と話し、大阪出身の谷村は「絢香さんも大阪なので、勝手に親近感を抱いて曲を聞かせていただいてました」と熱演を誓った。また「三日月」は９月２３日発売の絢香のベストアルバムにも収録されている。


＜デイリースポーツニュースより＞

三日月という曲、大好きな私としてはとてもうれしいですね。
ドラマもかなり期待しています。今をときめく若手が主演ということで、どんな演技をしてくれるのかも楽しみです。

景況感、5カ月連続改善＝帝国データ7月企業調査

帝国データバンクが5日発表した7月の景気動向調査によると、企業の景況感を示す景気動向指数（50が「良い」と「悪い」の判断の分かれ目）は前月比0．8ポイント上昇の23．1となり、5カ月連続で改善した。同社は国内景気について「水準は低いが、最悪期を脱し緩やかな回復に向かっている」（産業調査部）とみている。
　業種別に見ると、金融を除く9業種が改善。低価格戦略で需要の取り込みに成功した小売業の回復が目立ったほか、製造業も中国向けなど外需の復調を受け持ち直した。ただ、小売業のうち、これまでけん引役だった「自動車・同部品」と「家電・情報機器」はやや悪化。「エコカー減税やエコポイント制度の対象外の商品の売れ行きが落ちている」（同）という。
　地域別では、北陸を除く9地区が改善。内需型産業が強い四国、製造業が持ち直した南関東の伸びが目立った。　


＜時事通信ニュースより＞

５ヶ月連続で景気が改善しているといっても、エコポイントやらエコカー減税などでその対象商品の売り上げが伸びているということだけですよね。実際それらのポイント制度などがなくなってしまったとき、どうなるかが心配です。

失業率 実態は８．８％？ 助成金にひそむ“隠れ失業”２３８万人

６月の完全失業率が５・４％と過去最悪（５・５％）に迫る中、実際の雇用情勢は数字よりもはるかに深刻だという声が高まっている。解雇せずに一時休業などで雇用を維持する企業に国が給付する雇用調整助成金で、“隠れ失業者”の顕在化を何とか食い止めているためだ。助成金申請者は６月で約２３８万人に達し、これを含めると単純計算で失業率は８・８％に跳ね上がる。衆院選でも雇用政策が大きな争点となりそうだ

厚生労働省が集計した月ごとの申請状況によると、６月の対象者は前年同月の１７７４人に比べ１３００倍超に激増。昨秋の米国発の金融危機以降の景気の急降下に加え、経済対策で適用条件が大幅に緩和されたためだ。助成金がなければ、解雇されていた可能性があり、経済専門家の間では「隠れ失業者」と位置づける考えが広がっている。

　これに対し、６月の完全失業者数（季節調整前）は約３４８万人。助成金の申請者数には一時休業や職業訓練の重複があるが、単純に合計すると約５８６万人となる。失業率として計算すると、８・８％に達し、米国の６月の９・５％に迫る高水準となる。

　日本で失業率が過去最悪となった平成１４、１５年に比べ、現在は適用条件の緩和によってより多くの失業が食い止められており、日本総合研究所の山田久主任研究員は「実態はすでに史上最悪を超えている」と指摘する。

　失業率の数値が実態とかけ離れていると、政策対応を誤る原因にもなり、第一生命経済研究所の熊野英生主席エコノミストは「失業率の過小評価は経済政策の立案にマイナスになる」と警鐘を鳴らす。

　隠れ失業者の問題は、今後の雇用政策にも大きな影響を及ぼしそうだ。助成金の原資は企業と従業員が折半で払う雇用保険料だが、実質的に国の税金も投入されており、救済を続けるコストは重い。「中小企業では人件費の穴埋めに使うことが多い」（地方銀行幹部）と、“流用”を指摘する声もある。

　過度の公的支援は、経済の構造改革や効率化を阻害する要因にもなり、日本総研の山田氏は「衰退事業、産業を延命させては本末転倒だ。雇用の受け皿となる成長産業への転換を促さないと、成長シナリオは描けない」と指摘する。

　助成金制度のさらなる拡充など安全網の整備にとどまらず、環境などの新規産業の育成に加え、人手不足感が強い福祉や農業分野などに労働力を供給するミスマッチ解消が急務だ。

　雇用をどう守り、創出していくのか。各党は政権選択を問う総選挙で、はっきりと示すことが求められている。

＜産経新聞ニュースより＞

あんまり聞きたくないニュースですね。
早く明るいニュースをたくさんやってほしいですね。

クレセゾン、07年度の経常益は‐30％の560億円

5月17日18時53分配信 ロイター


　［東京　１７日　ロイター］　クレディセゾン <8253> は１７日、２００８年３月期の連結業績について、経常利益が前年比３０．１％減の５６０億円になると発表した。貸金業法改正を前倒しで適用し、今期からキャッシング金利を１８％以下に引き下げることが響く。ロイターエスティメーツによる主要アナリスト９人の予測平均６６１億円を下回った。
　クレジットカードは、百貨店や公共料金、携帯電話料金などの利用で稼働率を高めることで、営業収益は前年比１．９％増の３４００億円を見込むが、営業利益は同２５％減の５６４億円になる。２００９年末の改正貸金業法の施行で２０％を超える「灰色金利」が廃止されるが、今年６月から前倒しで貸出金利を１８％以下に引き下げることを決めており、これによって１６０億円程度の減益を見込む。
　一方で、当期純利益は前年比７５．４％増の２６０億円。前期は、借り手からの「過払い金」の利息返還の急増を背景に、日本公認会計士協会が将来の過払い金返還に備えて監査指針を公表したことから利息返還損失引当金を積み増したが、今期はこの影響がなくなることが寄与する。
　記者会見した前川輝之副社長は「稼働率の低いカードはやめる。使われるカードの稼働率をさらに高めて取扱高を伸ばしていく」と述べた。利息返還損失は、５年分を引き当てており「保守的に積んだと思っている」との認識を示した。
　また、クレセゾンは１７日、上限金利引き下げによる収益の影響を踏まえ、昨年５月に発表した５カ年の中期経営計画をとりやめ、２００８年３月期から３カ年の中期計画を改めて策定したと発表した。最終年度の２０１０年３月期の連結経常利益は７００億円を計画し、上限金利引き下げ前の利益水準を回復させる。従来までのクレジットカードによる収益依存を見直して、不動産事業やリース事業を推進するとともに、個人事業主を対象にした新規事業を展開する。また、みずほ銀行とユーシーカードとの１月の提携に基づいて、クレジットカード事業の事務処理を手がける共同会社を１０月に設立することを通じてコスト削減を図る。
　前川副社長は会見で「事業を抜本的に見直して中期計画の終了後には、カード会社からノンバンクカンパニーと呼ばれる会社に変革を遂げる」との意向を示した。さらに、前川副社長は会見後に記者団に対して「中期計画の実現のために、Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）も検討する」と述べた。
　２００８年３月期の年間配当は１株あたり２８円を予想し、前期と同水準とした。
　２００７年３月期の連結業績は、営業収益が前年比２１．５％増の３３３６億円、経常利益が同１２．７％増の８０１億円。会員数の増加とともに、クレジットカードの取り扱いを増やした。ただ、当期純利益は、利息返還損失引当金を特別損失で計上したことから、同６４．９％減の１４８億円となった。


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